[2023]基本的な公衆衛生の供給(人口比,世界各国)のデータ一覧とグラフ(年間)

基本的な公衆衛生の供給とは、人々の健康を保護し促進するための活動です。予防接種、衛生的な飲水供給、適切な衛生環境の維持、感染症の監視・制御、健康教育などが含まれます。国や地域によって供給水準は異なりますが、健康な生活を支えるために不可欠な取り組みです。

データ総合

グラフ

プレビューでG7を選択すると各国のデータが2000年から2020年まで全データを散布図で表示できます。G7の中で現在、基本的な公衆衛生の供給が最大となっているのは日本の100%です。最も古い2000年では100%となっていました。最新の伸び率を計算すると-0.00421%程となります。一方、G7で全体の平均は2000年では99.6%でしたが、2020年では99.4%となっています。平均の伸び率を各年で計算すると、最も古い2000年の次の年は0.000185%であり、現在は-0.00318%に変化しています。（数値はすべて有効数字3桁）

同様に、G20を選択すると各国のデータが2000年から2020年まで全データを散布図で表せます。G20で現在2020年の基本的な公衆衛生の供給は最大がサウジアラビアの100%です。サウジアラビアは2000年のデータは0%でした。現在の伸び率を計算すると0%となります。一方、G20全体で2000年の平均は82.8%でしたが、現在は94.2%となっています。各年の平均の伸び率を計算すると、2000年の翌年は0.588%ですが、現在は0.605%と計算されます。

次に、世界各国を選択すると各国のデータを各年ごとに棒グラフで表示できます。見やすくするため、それぞれの年で値が高い順に7ヵ国の国だけを表示し、また、グラフ化の期間も限定しています。記録がある国だけで平均値などを計算すると、例えば2020年はデータの数は174となっています。そうして、各国の基本的な公衆衛生の供給を平均すると2000年は66%でした。現在は一国当りの平均が76.4%となっています。同様に中央値を計算すると2000年は79.3%、現在は90.9%になっています。また、各年の平均の伸び率を計算すると、2000年の次は0.996%でしたが、現在は0.416%になっています。

最後に、地域を選択するとそれぞれのデータの各年を棒グラフで表現できます。上と同様、見やすくするため表示数を制限しています。地域で現在基本的な公衆衛生の供給が最大であるのは北米の99.7%です。2000年では99.9%となっていました。各年の伸び率を計算すると、2000年の次の年は-0.0000231%でしたが、現在は-0.0147%に変化しています。現在、次に大きいデータはヨーロッパと中央アジアの97%となっています。そこでの古いデータとして2000年では93.5%であった。同じように各年の伸び率を計算すると、2000の次の年は-0.359%でしたが、現在は0.139%となっています。

これまでの傾向

人口比に基づく供給について考えます。 傾向: 高所得国では一般的に高品質で包括的な公衆衛生サービスが提供されています。 一方、低所得国では資源不足やインフラストラクチャーの不足により、公衆衛生へのアクセスが制約されています。 一部の中所得国では、供給の不均等さが存在し、都市部と農村部との格差が顕著です。 問題点: 資源不足: 資金、医療従事者、施設の不足が公衆衛生の供給に影響を与え、健康格差を拡大しています。 インフラストラクチャーの不備: サニタリー施設や清浄な飲料水の不足が感染症の拡大を促進し、健康問題を引き起こします。 健康格差: 供給の不均等さが、貧困層や社会的弱者に不公平な健康格差をもたらしています。 公衆衛生の向上には、資源の適切な配分、インフラストラクチャーの改善、医療従事者の養成と配置、社会的包摂の推進が必要です。国際的な協力も重要で、特に低所得国への支援が必要です。

これからの予想

普遍的なアクセス: 国際的な取り組みや持続可能な開発目標(SDGs)の影響で、公衆衛生へのアクセスが向上する見込みです。特に低所得国では、基本的な公衆衛生サービスへの普及が進むでしょう。 テクノロジーとイノベーション: デジタル技術やテレメディシンの普及により、健康情報の配信や医療へのアクセスが改善され、公衆衛生の供給が効率化されます。 パンデミック対応の強化: 新型コロナウイルスの影響から学び、感染症対策の強化が進むでしょう。予防、監視、迅速な対応の体制が整備されます。 環境と健康の統合: 環境問題と健康の連携が深まり、公衆衛生における環境への配慮が増すでしょう。 グローバル協力: 国際的な連携が強化され、感染症の拡大や健康格差の縮小に向けて取り組むでしょう。 これらの展望は、公衆衛生の供給の改善と、世界中の人々の健康へのポジティブな影響をもたらすでしょう。

データ参照元

世界銀行から各国の人口のデータをCSV, XML, EXCEL形式から選択して世界の全データが一度にダウンロードできます[1]。この記事のはこのサイトのデータを基にグラフや表を描画しています。ライセンスはCC BY 4.0で比較的自由に利用できます。データの参考元は以下のようにWHOやUNICEFなどのデータを参照しています。

WHO/UNICEF Joint Monitoring Programme ( JMP ) for Water Supply, Sanitation and Hygiene.[1][1]

水は、人、動物、植物に生命維持サービスを提供する生態系を維持するための最も重要な資源であると考えられています。安全な水への世界的なアクセスと適切な衛生教育は病気と病気による死亡を減らし、健康の改善、貧困の削減、社会経済の発展につながります。しかし、多くの国はこれらの基本的な必需品を国民に提供することに課題を抱えており、人々は水、衛生、衛生（WASH）関連の病気のリスクにさらされています。汚染された水は病気や死の主な原因であるため、水質は人間の貧困、教育、経済的機会の決定要因となります。適切な飲料水サービスへのアクセスの欠如は、特に子供の死亡や病気の一因となっています。汚染された水を飲むことによる水系の病気の伝播は、コレラや腸チフスなどの病気の重大な発生の原因となっており、下痢性疾患、ウイルス性 A 型肝炎、コレラ、赤腸、およびドラクンキュリア症 (ギニアワーム病) が含まれます。きれいな飲料水へのアクセスを改善することは、5 歳未満の死亡率と罹患率を減らす上で重要な要素であり、より高いレベルの飲料水サービスを確保することがより大きな効果をもたらすという証拠があります。女性と子供たちは毎年何百万時間を水汲みに費やしています。雑用により、他の重要な活動（学校に通う、子供の世話、経済活動への参加など）から時間をそらされてしまいます。敷地内で水が利用できず、水を汲む必要がある場合、女性と少女は男性や少年よりもほぼ 2.5 倍、家族の主な水を運ぶ人となる可能性が高くなります。多くの国際機関は、貧困、病気、死との闘いを前進させるための手段として、安全な飲料水と衛生的な衛生施設へのアクセスを利用しています。安全な飲料水へのアクセスは、すべての男性、女性、子供にとって特権ではなく人権であるとも考えられています。安全な飲料水サービスの経済的利点には、経済的生産性の向上、教育の増加、医療費の節約などが含まれます。

引用

[1] The World Bank – People using at least basic sanitation services (% of population)

ライセンス

CC BY 4.0

まとめ(最新データ)

基本的な公衆衛生の供給(2020)

アンドラ:101%, ポーランド:101%, ニュージーランド:101%, バーレーン:100%, ジブラルタル:100%, クウェート:100%, マカオ:100%, モナコ:100%, ニューカレドニア:100%, プエルトリコ:100%, カタール:100%, サウジアラビア:100%, シンガポール:100%, サンマリノ:100%, セーシェル:100%, ウズベキスタン:100%, チリ:100%, オーストラリア:100%, オーストリア:100%, イラク:100%, マルタ:100%, リヒテンシュタイン:100%, イスラエル:100%, 韓国:100%, 日本:100%, スペイン:100%, バミューダ:100%, スイス:99.9%, イタリア:99.9%, アメリカ:99.7%, パラオ:99.7%, 北米:99.7%, ポルトガル:99.7%, グリーンランド:99.6%, デンマーク:99.6%, マレーシア:99.6%, ベルギー:99.5%, フィンランド:99.5%, トルクメニスタン:99.5%, キプロス:99.4%, オマーン:99.4%, アルバニア:99.3%, スウェーデン:99.3%, アラブ首長国連邦:99.3%, ドイツ:99.3%, トルコ:99.3%, レバノン:99.2%, 高所得国(HICs):99.2%, フィジー:99.2%, モルディブ:99.2%, エストニア:99.2%, チェコ:99.2%, イギリス:99.2%, ユーロ圏:99.1%, カナダ:99.1%, ギリシャ:99%, キュラソー:99%, アイスランド:98.8%, タイ:98.8%, フランス:98.7%, OECD加盟国:98.6%, ヨルダン西岸地区とガザ地区:98.6%, チャンネル諸島:98.5%, EU:98.4%, 北マケドニア:98.4%, スロベニア:98.1%, バルバドス:98.1%, ウルグアイ:98.1%, ノルウェー:98.1%, ハンガリー:98%, コスタリカ:98%, ベラルーシ:98%, セルビア:97.9%, キルギス:97.9%, カザフスタン:97.9%, モンテネグロ:97.8%, ウクライナ:97.8%, オランダ:97.7%, ルクセンブルグ:97.6%, アルバ:97.6%, スロバキア:97.6%, チュニジア:97.5%, エジプト:97.4%, ヨルダン:97.1%, フランス領ポリネシア:97.1%, ヨーロッパと中央アジア:97%, 英領バージン諸島:96.9%, サモア:96.8%, タジキスタン:96.8%, クロアチア:96.6%, 香港:96.6%, ブルネイ:96.4%, アゼルバイジャン:96.2%, ベネズエラ:95.8%, 中央ヨーロッパおよびバルト諸国:95.8%, モーリシャス:95.6%, アルゼンチン:95.5%, ボスニア・ヘルツェゴビナ:95.4%, セントクリストファー・ネイビス:95%, バハマ:95%, リトアニア:94%, アルメニア:94%, トリニダード・トバゴ:94%, コロンビア:93.7%, スリランカ:93.7%, トンガ:92.9%, パラグアイ:92.8%, ラトビア:92.5%, メキシコ:92.5%, 中国:92.4%, リビア:92.2%, エクアドル:91.6%, グレナダ:91.5%, 中東および北アフリカ:91.5%, キューバ:91.4%, アイルランド:91.4%, 高中所得国(UMICs):91.3%, フェロー諸島:90.9%, 東アジアと太平洋地域:90.9%, グアム:90.4%, イラン:90.3%, ブラジル:90.1%, スリナム:90%, シリア:89.7%, ロシア:89.4%, ベトナム:89.3%, カリブ海の小国:89%, ラテンアメリカとカリブ海:88.6%, ミクロネシア:88.4%, ベリーズ:88.3%, タークス・カイコス諸島:88%, アンティグアバーブーダ:87.6%, モロッコ:87.3%, セントビンセント・グレナディーン:87.2%, ドミニカ共和国:87.2%, ルーマニア:87.1%, ジャマイカ:86.7%, インドネシア:86.5%, ブルガリア:86.1%, アルジェリア:86%, ガイアナ:85.8%, ジョージア:85.8%, 北朝鮮:84.7%, パナマ:84.6%, マーシャル諸島:84.2%, アラブ世界:83.8%, ホンジュラス:83.8%, ツバル:83.8%, ケイマン諸島:83.7%, セントルシア:83.4%, エルサルバドル:82.5%, フィリピン:82.3%, ドミニカ国:80.4%, ボツワナ:80.1%, ラオス:79.5%, 北マリアナ諸島:79.2%, カーボベルデ:79.2%, 中所得国(MICs):79%, モルドバ:78.8%, ペルー:78.6%, 南アフリカ:78.5%, 世界:78%, ネパール:76.7%, ブータン:76.6%, 低・中所得国(L&MICs):73.9%, ミャンマー:73.7%, ニカラグア:73.1%, Small states:71.5%, 太平洋諸島の小国:71.4%, インド:71.3%, 南アジア:69.4%, ルワンダ:68.9%, カンボジア:68.8%, パキスタン:68.4%, 低中所得国(LMICs):68.4%, グアテマラ:68%, モンゴル:67.8%, Other small states:67.5%, ジブチ:66.8%, 赤道ギニア:66.4%, ボリビア:65.8%, ナウル:65.6%, エスワティニ:64.3%, セネガル:56.8%, 東ティモール:56.8%, アメリカ領サモア:54.5%, バングラデシュ:54.2%, イエメン:54.2%, バヌアツ:52.8%, アンゴラ:51.7%, アフガニスタン:50.5%, レソト:50.4%, モーリタニア:49.9%, ガボン:49.9%, サントメ・プリンシペ:47.7%, ガンビア:46.9%, ブルンジ:45.8%, キリバス:45.6%, マリ:45.4%, カメルーン:44.7%, 紛争地域:43.9%, ナイジェリア:42.8%, ソマリア:39.4%, モザンビーク:37.3%, ハイチ:37.2%, スーダン:36.9%, 開発途上国(LDC):36.9%, コモロ:36%, アフリカ中西部:35.4%, ナミビア:35.3%, ジンバブエ:35.2%, ソロモン諸島:34.8%, コートジボワール:34.6%, ケニア:32.7%, サハラ以南のアフリカ:32.7%, ザンビア:31.9%, タンザニア:31.8%, アフリカ南東部:30.9%, ギニア:29.8%, 低所得国(LICs):29.7%, マラウイ:26.6%, ガーナ:23.8%, ブルキナファソ:21.7%, コンゴ:20.5%, ウガンダ:19.8%, パプアニューギニア:19.3%, トーゴ:18.7%, ギニアビサウ:18.3%, リベリア:18.2%, ベナン:17%, シエラレオネ:16.6%, 南スーダン:15.9%, コンゴ民主共和国:15.4%, ニジェール:14.8%, 中央アフリカ共和国:14.2%, マダガスカル:12.4%, チャド:12.1%, エリトリア:12%, エチオピア:8.92%

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