施設園芸に利用されるハウス・ガラス室とは、屋内で植物を栽培するための施設です。これらの施設は農業や園芸業者によって運営されており、生産性の向上や気候条件の制御、病害虫からの保護などの利点を提供します。 経営体数とは、これらのハウス・ガラス室を所有または運営している企業や農家の数を指します。つまり、施設園芸を営む個別の事業体の数ということです。 一方、施設面積とは、これらのハウス・ガラス室の総面積を意味します。これはヘクタールや平方メートルなどの単位で表され、園芸用途に利用される栽培スペースの合計面積です。 このように、施設園芸に利用したハウス・ガラス室の経営体数は運営している事業体の数を示し、施設面積はこれらの室内栽培スペースの総面積を表します。これらの経営体数と施設面積は、農業や園芸業において効率的な生産を支える重要な要素となっています。
データ総合
グラフ
プレビューで地域別1を選択すると経営体数に対して地域別のデータが2005年から2020年まで全データを散布図で表示できます。地域別で現在、経営体数が最大となっているのは東北の2.19万経営体となっています。最も古い2005年では3.17万経営体となっていました。最新の伸び率を計算すると-21.9%程となります。次に2020年で大きいのは東海の1.33万経営体です。この地域で2005年では2.28万経営体となっていました。最新の伸び率を計算すると-24.2%となります。逆に2020年で最も少ないのは沖縄の1990経営体です。2005年では2870経営体となっていました。最新の伸び率は-20.1%と計算されます。(数値はすべて有効数字3桁、伸び率は5年単位)

同様に、地域別2を選択すると地域別のデータが2005年から2020年まで全データを散布図で表しています。地域別2で現在2020年の面積は最大が東海の33.3万aです。東海は2005年のデータは50.5万aでした。現在の伸び率を計算すると-15%となります。2020年で次に大きいのは東北の30.3万aです。この地域で2005年では41万aとなっていました。最新の伸び率を計算すると-7.23%となります。逆に2020年で最も少ないのは沖縄の5.79万aとなります。2005年では7.5万aとなっていました。ここで最新の伸び率は-22.8%となります。

次に、都道府県別1を選択すると都道府県別のデータを散布図で表しています。2020年で経営体数が最大となるのは北海道の8230経営体です。北海道は2005年のデータは1.14万経営体でした。現在の伸び率を計算すると-5.4%となります。逆に最小となるのは富山の539経営体です。富山は2005年のデータは643経営体でした。同じように伸び率を計算すると-12.9%となります。記録がある都道府県だけで平均値を計算すると、2005年は4560経営体でした。現在の平均は2970経営体となっています。

最後に、都道府県別2を選択すると都道府県別のデータを散布図で表しています。2020年の面積は最大が熊本の32.6万aです。熊本は2005年のデータは50.9万aでした。現在の伸び率は-22.4%となります。逆に最小となるのは富山の6830aです。富山は2005年のデータは5790aでした。同じように伸び率を計算すると28.4%となります。上と同様、都道府県の平均値を計算すると、2005年は9.84万aでした。現在の平均は6.98万aとなっています。

施設園芸に利用したハウス・ガラス室のある経営体数と施設面積にあるデータ項目は全部で4個あります。具体的には経営体数, 面積, 加温温室(経営体数), 加温温室(面積)に分けてます。上にないデータを選択するためには、目次の下にある本文の横のグラフをクリックし、グラフ設定のメニューであるデータを選択すると取得することができます。分類や期間を選択し、データを選択してインポートボタンを押すとダウンロードできます。そうすると、下のデータ設定に選択したデータが追加されグラフも更新されます。
これまでの傾向
ハウス・ガラス室を施設園芸に利用した経営体数と面積の傾向と問題点は以下です。近年、ハウス・ガラス室の利用が増加し、安定した生産環境で野菜や花卉を生産することが可能になりました。しかし、問題点も存在します。まず、高コストの建設と運営が課題で、特に小規模農業者には経済的な負担が大きい。また、エネルギー消費が高く、環境への負荷が懸念されます。さらに、施設園芸の拡大に伴い、土地利用の変化や農村景観の影響も検討すべき課題です。今後はエネルギー効率の向上や持続可能な栽培方法の導入が求められ、経営体数と面積の増加に伴う課題の解決が重要となります。
これからの予想
将来、施設園芸のハウス・ガラス室の経営体数と面積についてはいくつかの展望が考えられます。需要の増加や気候変動の影響から、施設園芸はますます重要性を増すでしょう。高品質な生産環境を提供するための新技術やエネルギー効率の向上が進み、持続可能性が高まるでしょう。 一方で、経済的な課題やエネルギーコストの増加に対処する必要があります。小規模農業者への支援やクラスター形成が促進され、資源とノウハウの共有が増えることで、施設園芸の拡大が地域農業にもたらす機会が増えるかもしれません。 総括すると、施設園芸は将来においても成長が期待され、環境への配慮や技術革新が進化を支えるでしょう。ただし、経済的・環境的な課題に対処しながら、持続可能な拡大を実現する必要があります。
データ参照元
データはすべて農林水産省が推計した結果を使用しています。毎年、推計結果が農林水産省のホームページと政府統計の総合窓口で公開されています。元となっているデータはすべて政府統計の総合窓口からエクセル形式でダウンロードしました[1]。提供統計名は農林業センサス累年統計であり、分類は農林業センサス累年統計-農業編-(明治37年~令和2年)となっています。最も古いデータは明治37年となってはいますが、データの種目ごとに取得開始年は大きく異なっています。
農林業センサスとは農林水産省が実施している調査であり、農林業・農山村の現状と変化を的確に捉え、きめ細かな農林行政を推進することを目的としています。調査は5年ごとに行い、農林業を営んでいるすべての農家、林家や法人を対象としています[2]。項目は多岐に渡り、農家数、耕作面積から作物別収穫面積など一般的に想像しやすい指標が多く含まれています。ただし、作物の種別や農家の専業の区別、耕作地の状態などそれぞれ細かく分かれたデータが都道府県別に分かれているので全体としてかなりの種目に分かれます。一方、年が進むごとに種目が増える傾向にあり、また、年ごとに対象が微妙に違う場合もあり注意が必要となります。
データの読み取りはすべてプログラムにより自動で読み取っています。しかし、フォーマットがファイルごとに多少異なっており、種目分けや分類の読み取りが容易ではありません。また、表記揺れが多く、計と合計など同じ意味合いの語句が同一ファイル内で複数あり、個別の特殊条件などでまとめています。さらに、データの取得年ごとに対象が微妙に異なる場合など、同一データにまとめることに悩む項目も多々あります。修正できるデータは見つけ次第、順次更新する予定とします。
引用
[1] 政府統計の総合窓口 – 農林業センサス 農林業センサス累年統計
[2] 農林水産省 – 農林業センサス
ライセンス
CC BY 4.0
まとめ(最新データ)
経営体数(2020)
全国:14万経営体, 東北:2.19万経営体, 東海:1.33万経営体, 四国:9430経営体, 近畿:8720経営体, 北海道:8230経営体, 九州:7500経営体, 熊本:7430経営体, 関東・東山:6190経営体, 愛知:6050経営体, 千葉:5960経営体, 中国:5790経営体, 福岡:5320経営体, 栃木:5280経営体, 茨城:5200経営体, 長野:5060経営体, 北陸:5050経営体, 福島:4930経営体, 静岡:4700経営体, 岩手:4470経営体, 高知:4150経営体, 宮崎:4130経営体, 群馬:4020経営体, 宮城:3950経営体, 埼玉:3820経営体, 山形:3780経営体, 鹿児島:3370経営体, 長崎:3050経営体, 佐賀:2950経営体, 新潟:2800経営体, 岡山:2540経営体, 秋田:2430経営体, 青森:2280経営体, 愛媛:2160経営体, 兵庫:2130経営体, 和歌山:2020経営体, 大分:2020経営体, 広島:2010経営体, 沖縄:1990経営体, 島根:1890経営体, 神奈川:1670経営体, 徳島:1630経営体, 東京:1630経営体, 香川:1500経営体, 鳥取:1460経営体, 京都:1360経営体, 岐阜:1340経営体, 山口:1250経営体, 三重:1180経営体, 山梨:1140経営体, 滋賀:1130経営体, 大阪:1100経営体, 奈良:994経営体, 石川:971経営体, 福井:741経営体, 富山:539経営体
面積(2020)
全国:328万a, 東海:33.3万a, 熊本:32.6万a, 東北:30.3万a, 北海道:26.4万a, 茨城:23.7万a, 九州:21.6万a, 四国:20.5万a, 愛知:18.5万a, 福岡:17.1万a, 栃木:15.2万a, 近畿:15.2万a, 千葉:13.9万a, 宮崎:13.3万a, 高知:11.4万a, 静岡:9.6万a, 群馬:9.28万a, 佐賀:9.21万a, 中国:8.58万a, 関東・東山:8.56万a, 長崎:8.52万a, 鹿児島:8.32万a, 山形:7.57万a, 北陸:7.05万a, 福島:6.95万a, 長野:6.3万a, 埼玉:6.16万a, 沖縄:5.79万a, 宮城:5.44万a, 大分:5.44万a, 岩手:4.37万a, 和歌山:4.35万a, 新潟:3.59万a, 島根:3.52万a, 広島:3.48万a, 岡山:3.42万a, 徳島:3.39万a, 愛媛:3.33万a, 青森:3.24万a, 岐阜:3.15万a, 兵庫:2.96万a, 鳥取:2.9万a, 秋田:2.7万a, 大阪:2.54万a, 香川:2.48万a, 山梨:2.26万a, 三重:2.07万a, 神奈川:2.04万a, 奈良:1.9万a, 滋賀:1.81万a, 石川:1.75万a, 山口:1.69万a, 京都:1.65万a, 東京:1.52万a, 福井:1.03万a, 富山:6830a
加温温室(経営体数)(2020)
全国:3.92万経営体, 東海:5690経営体, 九州:3580経営体, 四国:3470経営体, 熊本:3350経営体, 愛知:3200経営体, 東北:2920経営体, 宮崎:2620経営体, 福岡:2200経営体, 高知:2160経営体, 近畿:1820経営体, 静岡:1820経営体, 千葉:1690経営体, 栃木:1560経営体, 関東・東山:1500経営体, 群馬:1380経営体, 北海道:1320経営体, 佐賀:1300経営体, 埼玉:1270経営体, 長崎:1140経営体, 茨城:1090経営体, 中国:1090経営体, 長野:1020経営体, 鹿児島:966経営体, 北陸:896経営体, 和歌山:756経営体, 神奈川:730経営体, 宮城:711経営体, 福島:710経営体, 新潟:638経営体, 山形:596経営体, 岡山:545経営体, 徳島:511経営体, 大分:508経営体, 山梨:472経営体, 香川:412経営体, 岩手:405経営体, 愛媛:388経営体, 兵庫:372経営体, 三重:341経営体, 島根:341経営体, 岐阜:340経営体, 秋田:305経営体, 広島:293経営体, 東京:275経営体, 山口:244経営体, 大阪:243経営体, 青森:193経営体, 奈良:165経営体, 滋賀:151経営体, 京都:128経営体, 石川:99経営体, 富山:98経営体, 鳥取:65経営体, 福井:61経営体, 沖縄:45経営体
加温温室(面積)(2020)
全国:108万a, 東海:16.4万a, 熊本:16.3万a, 九州:11.6万a, 愛知:10.7万a, 四国:8.9万a, 宮崎:8.8万a, 高知:6.35万a, 福岡:6.05万a, 東北:5.7万a, 千葉:4.68万a, 栃木:4.44万a, 静岡:3.98万a, 佐賀:3.83万a, 北海道:3.72万a, 近畿:3.69万a, 茨城:3.4万a, 長崎:3.12万a, 関東・東山:2.94万a, 鹿児島:2.72万a, 群馬:2.7万a, 埼玉:2.58万a, 中国:2.35万a, 長野:1.96万a, 宮城:1.72万a, 大分:1.64万a, 和歌山:1.53万a, 福島:1.51万a, 北陸:1.44万a, 山形:1.23万a, 神奈川:1.14万a, 徳島:1.06万a, 島根:1.06万a, 新潟:1.03万a, 広島:9850a, 山梨:9840a, 岡山:9200a, 岐阜:9050a, 香川:8000a, 三重:7730a, 愛媛:6970a, 兵庫:6320a, 岩手:6320a, 大阪:6130a, 山口:4460a, 奈良:4400a, 青森:3220a, 滋賀:2980a, 秋田:2930a, 東京:2150a, 京都:1810a, 富山:1560a, 石川:1360a, 鳥取:1240a, 福井:1230a, 沖縄:1140a
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