[2023]消費者物価指数(中分類,前年同月比)のデータ一覧とグラフ(月間)

消費者物価指数（中分類、前年同月比）は、特定の商品やサービスの価格変動を、直近の月と前年の同じ月を比較して示す指標です。これにより、物価の変動傾向がわかります。指数がプラスの場合、物価は前年に比べて上昇していることを示し、マイナスの場合は下落していることを示します。例えば、食品や交通費の値上がり・値下がりがわかり、消費者や経済の健全性を判断する手がかりとなります。

データ総合

グラフ

プレビューで総合を選択すると総合のデータが1970年1月年から2023年8月年まで全データを散布図で表示できます。ここでのデータで最大となっているのは生鮮食品及びエネルギーを除く総合で1974年10月の23.9%です。生鮮食品及びエネルギーを除く総合が最小となった月は2010年5月で値は-1.7%となります。最新の値は4.3%で伸び率を計算すると0%です。（数値はすべて有効数字3桁）

同様に、分類を選択すると食料のデータが1971年1月年から2023年8月年まで散布図で表示します。データが最大となっているのは乳卵類で1974年11月の42.1%です。乳卵類が最小となった月は1978年3月で値は-11.6%です。最新の値は21.4%で伸び率を計算すると23.7%です。

これまでの傾向

消費者物価指数（CPI、中分類、前年同月比）の傾向は、通常、経済のインフレーション率を示します。これまでの傾向では、CPIが上昇傾向にある場合、物価が増加していることを示し、これは一般的に経済の健全性を示す要因とされます。しかし、問題点も存在します。第一に、CPIは平均的な価格変動を示すため、個別の商品や地域の価格変動には反映されません。第二に、CPIは消費者の支出パターンに基づいて計算されますが、実際の支出に合致しない場合もあります。また、特殊な状況（例：パンデミック）では、CPIの正確な評価が難しいこともあります。経済政策や金融政策の決定に影響を与えるため、CPIの信頼性向上が重要です。

これからの予想

消費者物価指数（中分類、前年同月比）の展望は、経済状況や需給要因に大きく影響されます。現時点では具体的な数字を提供できませんが、一般的な傾向について説明します。インフレ圧力が高まり、物価上昇が続く可能性があります。これは、原材料価格の上昇、生産コストの増加、景気回復に伴う需要拡大によるものです。しかし、政府や中央銀行の政策によっても影響が変わります。将来的には、需要と供給のバランスが取れることで、インフレ圧力が緩和される可能性もあるでしょう。ただし、物価の変動は複雑で予測が難しいため、経済情勢を注視し、最新のデータを確認することが重要です。

データ参照元

消費者物価指数は、全国の世帯が購入する財及びサービスの価格変動を総合的に測定し、物価の変動を時系列的に測定するものです。すなわち、消費者物価指数は、家計の消費構造を一定のものに固定し、これに要する費用が物価の変動によってどう変化するかを指数値で示しています。消費者物価指数は、世帯の消費生活に及ぼす物価の変動を測定するもので、家計の消費支出を対象とします。ただし、信仰・祭祀費、寄付金、贈与金、他の負担費及び仕送り金については除外します。したがって、直接税や社会保険料などの支出（非消費支出）、有価証券の購入、土地・住宅の購入などの支出（貯蓄及び財産購入のための支出）は指数の対象に含めません。なお、持家の住宅費用については、「帰属家賃方式」により指数に組み入れています。

消費者物価指数は、全国の前月分指数を、原則として毎月19日を含む週の金曜日の午前８時30分に公表されます。また、東京都区部の当月分指数の中旬速報値を、原則として毎月26日を含む週の金曜日の午前８時30分に公表しています。

引用

[1] 政府統計の総合窓口 – 雇用動向調消費者物価指数

ライセンス

CC BY 4.0

まとめ(最新データ)

総合(2023/8)

生鮮食品及びエネルギーを除く総合:4.3%, 持家の帰属家賃を除く総合:3.7%, 持家の帰属家賃及び生鮮食品を除く総合:3.6%, 総合:3.2%, 生鮮食品を除く総合:3.1%, 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合:2.7%

食料(2023/8)

乳卵類:21.4%, 菓子類:11.7%, 魚介類:11.6%, 油脂・調味料:9.9%, 調理食品:9.5%, 生鮮食品を除く食料:9.2%, 飲料:8.9%, 酒類:8.9%, 食料:8.6%, 生鮮魚介（再掲）:8%, 穀類:7.7%, 肉類:6.7%, 野菜・海藻:5.9%, 生鮮食品:5.3%, 外食:5.3%, 生鮮野菜（再掲）:4.3%, 生鮮果物（再掲）:3.7%, 果物:3.6%

住居(2023/8)

家事用消耗品:13.3%, 室内装備品:10.6%, 家事雑貨:7.6%, 家具・家事用品:7.1%, 設備修繕・維持:6.7%, 寝具類:5.8%, 持家の帰属家賃を除く住居:3.9%, 他の光熱:3.2%, 家庭用耐久財:3%, 住居:1.1%, 家事サービス:0.9%, 家賃:0.1%, 持家の帰属家賃を除く家賃:0.1%, ガス代:-9.5%, 光熱・水道:-12.3%, 電気代:-20.9%

被服及び履物(2023/8)

下着類:7%, 履物類:6.4%, シャツ・セーター・下着類:5.2%, 被服関連サービス:4.9%, 被服及び履物:4.4%, シャツ・セーター類:4.3%, 他の被服:4.3%, 衣料:3.2%, 和服:3.2%, 洋服:3.2%

保健医療(2023/8)

保健医療用品・器具:7.9%, 保健医療:2.4%, 医薬品・健康保持用摂取品:2.4%, 保健医療サービス:0.4%

交通・通信(2023/8)

通信:5%, 交通・通信:3.3%, 自動車等関係費:2.9%, 交通:2.2%

教育(2023/8)

教養娯楽用品:7.6%, 書籍・他の印刷物:5.2%, 教養娯楽:5%, 教養娯楽サービス:4.6%, 教育:1.3%, 教養娯楽用耐久財:0.9%, 教科書・学習参考教材:0.6%, 授業料等:0.4%

諸雑費(2023/8)

身の回り用品:7.4%, 教養娯楽関係費:4.6%, 情報通信関係費:3.8%, 補習教育:3.6%, 理美容サービス:2.8%, 諸雑費:1.7%, 上下水道料:1.6%, 教育関係費:1.3%, 理美容用品:1.2%, たばこ:0.6%, 他の諸雑費:0%, エネルギー:-9.8%

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