[2023]消費者物価指数(中分類,前月比)のデータ一覧とグラフ(月間)

消費者物価指数（中分類、前月比）は、特定の商品やサービスの価格変動を、直近の月と前の月を比較して示す指標です。これにより、物価の短期的な変動傾向がわかります。指数がプラスなら、物価は前の月に比べて上昇していることを示し、マイナスなら下落していることを示します。例えば、食品やエネルギー価格の変動が把握でき、個人や経済の支出の影響を理解するのに役立ちます。

データ総合

グラフ

プレビューで総合を選択すると総合のデータが1970年1月年から2023年8月年まで全データを散布図で表示できます。ここでのデータで最大となっているのは総合で1974年1月の4.1%です。総合が最小となった月は1977年11月で値は-1.1%となります。最新の値は0.3%で伸び率を計算すると-40%です。（数値はすべて有効数字3桁）

同様に、分類を選択すると食料のデータが1970年2月年から2023年8月年まで散布図で表示します。データが最大となっているのは乳卵類で1974年9月の11.6%です。乳卵類が最小となった月は1977年4月で値は-8.2%です。最新の値は3.4%で伸び率を計算すると1600%です。

これまでの傾向

消費者物価指数（中分類、前月比）のこれまでの傾向は、月ごとの物価変動を示す指標です。一般的な傾向は、季節要因や特定の商品やサービスの価格変動に影響を受けます。例えば、季節に応じた食品価格の変動やエネルギー価格の変動が挙げられます。 問題点として、一時的な変動が指数に反映され、短期的な予測には向いていますが、長期的なインフレーションや経済の健全性を正確に示すには不十分です。また、特定の地域や産業に焦点を当てた指標ではないため、全体の物価変動を正確に反映しきれないこともあります。 したがって、政策立案や経済分析において、消費者物価指数（中分類、前月比）だけでなく、他の経済指標や長期の傾向も考慮する必要があります。物価変動の背後にある要因を理解し、適切な政策措置を講じるために、総合的な情報を活用することが重要です。

これからの予想

消費者物価指数（中分類、前月比）の今後の展望は予測が難しく、多くの要因に左右されます。ただし、一般的な傾向として、供給チェーンの混乱、原材料価格の上昇、労働力不足、エネルギー価格の変動がインフレーション圧力を維持する可能性があります。また、中央銀行の政策や新型コロナウイルスの影響も考慮されます。消費者物価指数は地域や国によって異なるため、具体的な展望は場所に依存します。最新情報を追跡し、経済の変化に適応することが重要です。インフレが持続する場合、資産保有や投資戦略の見直しも検討する価値があります。

データ参照元

消費者物価指数は、全国の世帯が購入する財及びサービスの価格変動を総合的に測定し、物価の変動を時系列的に測定するものです。すなわち、消費者物価指数は、家計の消費構造を一定のものに固定し、これに要する費用が物価の変動によってどう変化するかを指数値で示しています。消費者物価指数は、世帯の消費生活に及ぼす物価の変動を測定するもので、家計の消費支出を対象とします。ただし、信仰・祭祀費、寄付金、贈与金、他の負担費及び仕送り金については除外します。したがって、直接税や社会保険料などの支出（非消費支出）、有価証券の購入、土地・住宅の購入などの支出（貯蓄及び財産購入のための支出）は指数の対象に含めません。なお、持家の住宅費用については、「帰属家賃方式」により指数に組み入れています。

消費者物価指数は、全国の前月分指数を、原則として毎月19日を含む週の金曜日の午前８時30分に公表されます。また、東京都区部の当月分指数の中旬速報値を、原則として毎月26日を含む週の金曜日の午前８時30分に公表しています。

引用

[1] 政府統計の総合窓口 – 雇用動向調消費者物価指数

ライセンス

CC BY 4.0

まとめ(最新データ)

総合(2023/8)

総合:0.3%, 持家の帰属家賃を除く総合:0.3%, 持家の帰属家賃及び生鮮食品を除く総合:0.3%, 生鮮食品及びエネルギーを除く総合:0.3%, 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合:0.3%, 生鮮食品を除く総合:0.2%

食料(2023/8)

乳卵類:3.4%, 野菜・海藻:0.9%, 生鮮野菜（再掲）:0.7%, 穀類:0.5%, 果物:0.5%, 菓子類:0.5%, 食料:0.4%, 生鮮食品を除く食料:0.4%, 生鮮果物（再掲）:0.4%, 生鮮食品:0.3%, 肉類:0.1%, 調理食品:0.1%, 外食:0.1%, 酒類:0%, 油脂・調味料:-0.1%, 魚介類:-0.2%, 飲料:-0.3%, 生鮮魚介（再掲）:-0.4%

住居(2023/8)

他の光熱:3.8%, 設備修繕・維持:0.2%, 持家の帰属家賃を除く住居:0.1%, 家事雑貨:0.1%, 家事サービス:0.1%, 住居:0%, 家賃:0%, 持家の帰属家賃を除く家賃:0%, 家事用消耗品:-0.2%, 室内装備品:-0.5%, 寝具類:-0.6%, 家具・家事用品:-0.8%, 家庭用耐久財:-2%, 光熱・水道:-2.3%, 電気代:-3.5%, ガス代:-3.8%

被服及び履物(2023/8)

和服:0.6%, 被服関連サービス:0.3%, 下着類:0.2%, 履物類:0%, 他の被服:0%, 衣料:-0.7%, 被服及び履物:-0.8%, 洋服:-0.8%, シャツ・セーター・下着類:-1.7%, シャツ・セーター類:-2.8%

保健医療(2023/8)

医薬品・健康保持用摂取品:0.3%, 保健医療用品・器具:0.2%, 保健医療:0.1%, 保健医療サービス:0%

交通・通信(2023/8)

交通:1.4%, 自動車等関係費:1.4%, 交通・通信:1%, 通信:-0.1%

教育(2023/8)

教養娯楽サービス:2.9%, 教養娯楽:1.8%, 教養娯楽用品:0.7%, 書籍・他の印刷物:0.5%, 教育:0%, 授業料等:0%, 教科書・学習参考教材:0%, 教養娯楽用耐久財:-0.4%

諸雑費(2023/8)

身の回り用品:4.4%, 教養娯楽関係費:1.9%, 諸雑費:0.6%, 理美容サービス:0.2%, 他の諸雑費:0.2%, 教育関係費:0.1%, たばこ:0%, 補習教育:0%, 上下水道料:0%, 情報通信関係費:0%, 理美容用品:-0.1%, エネルギー:-0.6%

内部リンク